子どもが成長するにつれて少しずつ手を離れていってますが、そうは言ってもまだ小学生。
これから本格的に教育費がかかってきますし、小学生といえども、習い事によっては非常にお金がかかります。
我が家では教育費の負担が次第に重くなってきたので、教育関連の話題には以前よりも敏感になってしまいます。
以前にも記事にしたのですが、子どもの教育費にどれだけお金をかけるのかというのは悩ましい問題。
お金をかけようと思えば、いくらでもかけることができるのが教育費ですから。
一番安上がりなのはオール公立・国立なのですが、子どもの学力に左右されますし、親の思惑通りにコトは進みません。
私たち夫婦の間では、子どもの将来の選択肢を増やすためにもできる限り良い教育を受けさせてあげたいという思いもあるので、子どもにかける教育費は惜しみません。限度というものは当然ありますけどね。
今は教育格差というものが顕著になりつつあり、高収入の家庭の子どもほど学力が高いという調査結果もあります。
実際に東京大学や国立の医学部をはじめとする難関大学の合格者が多いのは私立の中高一貫校出身者ですし、東京大学の学生の親（家系支持者）の平均年収は1000万円を超えますから、世帯年収でいうとさらに高いということになります。
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そこで、1000万円以上稼ぐ人の割合と世帯年収によってどれだけ子どもに教育費をかけているのかについて調べてみました。
目次
年収1000万円を稼ぐ人の割合からどれくらい難しいことなのかを知る
国税庁が発表しているH28年分民間給与実態統計調査結果より、年収1000万プレイヤーの割合がわかります。
出所：H28年分民間給与実態統計調査結果より作成
男女合わせた年収の割合です。
ボリュームゾーンが年収301万円以上400万円以下で17.5%です。
そして、年収1000万円以上の割合はわずか4.3%です。
年収2000万円以上となると1%にも満たず、めったにお目にかかれないレベルとなります。
さて、年収1000円以上稼ぐのがどれくらい難しいのかを、世帯別の保有資産規模と比較してみましょう。
出所：野村総合研究所より作成
男女合わせた年収1000万円プレイヤーの割合は4.3％ほどしかいません。
一方で、不動産などを除いた純金融資産1億円以上の富裕層は2％です。
純金融資産1億円以上の富裕層というのは不動産を含まない分、相当ハードルは高いです。
このことから、年収1000万円というのは富裕層になるよりはハードルは下がるけれども、やはり非常に難しいということがわかります。
ただ、総合商社や金融機関、外資系企業などに勤めていたりすると若くても1000万円を超えることは珍しくはないですし、大企業であれば出世していけば年収1000万円というのも非現実的な話ではありません。
そう考えると、どういった企業に就職するかは大切ですね。
年収1000万円プレイヤーの割合【男性】
出所：H28年分民間給与実態統計調査結果より作成
男性だけでみてもボリュームゾーンは301万円以上400万円以下で18.2%でした。
そして、年収1000万円以上の割合は男性だけでみれば6.6%となり、少し増えますが、それでもあまりいませんね。
年収2000万円以上となると男性であっても1%もいません。
年収1000万円プレイヤーの割合【女性】
出所：H28年分民間給与実態統計調査結果より作成
女性だけでみると、ボリュームゾーンは年収201万円以上300万円以下で25.1％でした。
さすがに女性では年収500万円以上の割合はグッと減ってしまいます。
それでも女性の年収1000万円プレイヤーは１％はいることがわかります。結婚している場合、家事や子育てもやりながらの年収1000万円というのは凄いとしか言いようがありません。
【世帯年収別】子どもの教育にどれくらいお金をかけているのかを知る
両親の最終学歴が高いほど、子どもの学力が高い傾向にあるという調査結果がでているのですが、子どもの教育にお金をかけているからです。
高学歴であれば収入も高いことが多いために、子どもの教育にもお金をかけることができるということ。
H28年の子どもの学習費調査（文部科学省）結果からも年収が高い家庭ほど、子どもの教育に力を入れていることがわかります。
進路別学習費総額【H28年度】
出所：H28年度 子供の学習費調査（文部科学省）より作成
私立の小学校と公立小学校の差が凄すぎて驚きます。
私立の小学校では1年間に150万円ほどかかりますが、公立小学校では約32万円。
やはり私立では公立とは比べものにならないくらいお金がかかることがわかります。
幼稚園から高校卒業まで全て私立に通った場合の費用は約1770万円だそうですよ。
一方で全て公立の場合は約540万円でした。
世帯年収別の学習費総額【H28年度】
幼稚園から高校まで世帯年収別の学校外活動費総額をみてみましょう。
学習費総額というのは、授業料や学校納付金、学校外活動費である自宅学習や学習塾、家庭教師などの費用、体験活動や習いごとのための支出を含みます。
世帯年収別の幼稚園の学習費総額【H28年度】
出所：H28年度 子供の学習費調査（文部科学省）より作成
世帯年収別の小学校の学習費総額【H28年度】
出所：H28年度 子供の学習費調査（文部科学省）より作成
世帯年収別の中学校の学習費総額【H28年度】
出所：H28年度 子供の学習費調査（文部科学省）より作成
世帯年収別の高校の学習費総額【H28年度】
出所：H28年度 子供の学習費調査（文部科学省）より作成
世帯年収別の学校外活動費総額まとめ【H28年度】
公立、私立に関わらず、世帯年収が多ければ多いほど、子どもの教育にはお金をかけていることがわかりました。
学校外活動費（習い事などの費用）のみのグラフは掲載していないのですが、学習費総額と同じような傾向があり、特に顕著なのが高校の学校外活動費です。
公立でも私立でも年収400万円以下の家庭と年収1200万円以上の家庭では学校外活動費を比較した場合は
- 公立高校で約4.2倍（約30万円）
- 私立高校で約3.7倍（約34万円）
の差があることがわかりました。
まとめ
子どもの教育にどこまでお金をかけるのかは、各家庭の考えによりさまざまだと思います。
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お金をかけた分の見返りがあるかどうかもわかりませんが、適切な教育を受けておいた方が子どもの将来の選択肢は増えます。
さまざまな調査結果からわかるように、高学歴の親はたいてい収入も多いです。
そして、子どもにも高い水準の教育をうけさせることで子ども自身の収入も高くなることが多いので、ますます教育格差（生育環境により受けることのできる教育に格差が生まれること）が広がってしまいます。
無理をしてまで教育にお金をつぎ込むことはしなくてもよいと思うのですが、教育費というのは成長するにつれて費用が大きくなっていくものですし、小さいときにはほとんど費用はかかりませんから、子どもの将来のためにも小さいときから準備するべきです。
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［最終更新日］: 2021/03/20
