ポートフォリオの守りを固める

先週末の英国の国民投票でEU離脱派が勝利を収めてからは、日本市場を始めとして世界中の株式市場が下落しました。

 

各市場の終値ですが、この4日間での下落率を見てみると、

6/236/246/276/28
S&P5002113.322037.302000.542036.09
NIKKEI22516238.3514952.0215309.2115323.14
FTSE6338.106138.705982.206140.40
CAC404465.904106.734030.284088.85
  • S&P500は、3.7%の下落
  • NIKKEI225は、5.6%の下落
  • FTSEは、3.1%の下落
  • CAC40は、8.4%の下落

となっていて、この4か国の中ではイギリスが一番下落率が低かったという結果に…。

皮肉なものですね。

 

先が見えない恐怖から保有していた株式を売却してしまった人も多いのではないかと思います。一方で買い向かった人もいるわけで、こういった時はどうしたら良いのでしょうね?

ここからズルズルと下落し続けるのか、反発していくのかは、だいぶ先になってからしかわからないので、当たり前の話だけれど各人ができることをやるしかないです。

安いと思えば買えばいいし、一旦様子見するもよし、それぞれの投資方針に沿って行動するのみです。一番してはいけないのが狼狽売りです。

そもそも株価が下落したからといって、保有していることに不安を覚えるような企業の株式には投資してはいけないのです。

また、こういった混乱時はポートフォリオの組み替えをするチャンスでもあります。

ポートフォリオのメンテナンスをする

 

英国の国民投票前に、私が保有している外国株のセクター比率を調べてみました。

どうしてこのタイミングで調べたかというと、英国の国民投票の結果次第では波乱がおこるかもしれないと思ったからでした。

 

ポートフォリオで抜群の安定感を誇る生活必需品セクター

2016 portfolio in June

先週はこのような比率で投資していました。

そして、先日の記事にも書いた通りにConsumer Discretionaryやconsumer staplesの企業を中心に買っていくと決めていました。

 

この中で混乱時にも安定した値動きなのは、何と言ってもconsumer staplesです。

MO(アルトリアグループ)は、24日もプラスで終えましたからね。

そして、24日にはいくつかの企業を買い増し、新規投資しましたが、consumer staplesとConsumer Discretionaryのセクターの企業に投資しました。

日本株が7%を超える下落だったので、米国株もそれなりに下げるだろうと期待していたけれど、そこまで下げなくて買えなかったものもありますが、一応、今も指値はしています。

マネックス証券では最大で90日先まで指値できるので、とても便利ですよ。

 

英国の国民投票後、下落率の高かった銘柄

英国の国民投票後の株式市場で凄まじく下落したのが、BHPビリトンだったような気がします。

外国株ポートフォリオの中でも損益率はダントツの1位です。唯一の救いが投資金額が少ないので、ポートフォリオ全体ではほとんど誤差のレベルだということ。

一応、数か月前に買い増しもして取得単価を下げておいたけれど、焼け石に水という感じですが…。

ユニリーバも珍しく大きく下落していました。ユニリーバは本社がイギリスにありますから、その影響でしょうか。

 

英国のEUからの離脱があっても、世界中の国々でユニリーバの製品は毎日のように変わりなく消費し続けられます。ユーロ安やポンド安はユニリーバにとっては追い風なのかもしれません。

多国籍企業ですし、ユニリーバの売り上げの半分以上は新興市場からのものですから特に心配はしていません。

もっと下落するならば、確実に買い増し候補になります。

景気後退期には下落に強いポートフォリオを構築する

 

リセッション(景気後退)局面では、できるだけ守りのポートフォリオを構築するようにしたいです。とはいっても安易に売却したりはしないですけど。

 

景気拡大期には成長企業はぐんぐんと株価を伸ばすので投資家の間では人気がありますが、こういった全てが売られるような時期には指数以上に値を下げます。

売買が上手な投資家はこういう時に利益を得られるのだろうけど、私にはそんな器用なことはできないのがわかっているので、常に守りのポートフォリオを意識するようには心掛けています。失敗も多いですけどね。

 

人気がある銘柄ではなく、配当支払の実績があって今後も長きにわたって繁栄していくであろう企業に投資していきます。

配当金を再投資させていく投資法を選んでいるので、それしかできません。

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[記事公開日]: 2016/06/29
[最終更新日]: 2018/12/10
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