お金の話がタブーな日本で老後資金不足にならないためにも子供には金融教育が必要だ | 長期投資でのんびり資産運用

お金の話がタブーな日本で老後資金不足にならないためにも子供には金融教育が必要だ

日本ではお金の話はタブーとされています。

本当は興味があっても人前でお金の話は厳禁。

みっともないことだとされているけれども、我が家ではお金の話は子供とよくしてます。

家族だしお金の話をしてもいいでしょう。

お金の話をする理由は、子どもには金銭的にもしっかりとして欲しいから。

小さい頃からお小遣い制にしているためか、欲しいものが高額だった場合はちゃんとお小遣いの中でやりくりして、お金を貯めてから買ってます。

関連記事 子供のお金の教育は大切。計画的にお金を使える子になって欲しい

お金が足りないからと言って余分にあげることもしませんから、欲しいものが買えないときはしばらくは我慢するということが自然と身についていると思います。

こういう基本的なお金の使い方は小さい頃に見につかせておいた方が、子供自身のためになるんじゃないでしょうか。

大人になって欲しいものが我慢できずに、安易にキャッシングしてしまう恐れもありますし。

そんな風にはなって欲しくない。

金融教育っていうと大袈裟な感じがするけれども、何気ない日常生活でお金の話をそれとなくしておけば、自然と身につくことも多いです。

スポンサーリンク

金融の知識があれば詐欺からも身を守れる可能性が高い

金融教育というと投資というイメージがあるかもしれないけど、投資に限らず日々のお金の教育です。

  • お金(お小遣い)の使い方
  • 詐欺から身を守る
  • 不要な保険に加入しない
  • 不適切な金融商品に手を出さない

これらのことも金融教育で学べるのが理想。

大人になってからも役立ちます。

金融商品の詐欺ってありえないほどの高利率をうたっているものが多いです。

金融の知識が少しでもあれば、ちょっと考えればおかしいと気付けることも多いでしょう。

リスクなく月10%で運用しますよとか、ありえないし!!って感じ。

そんな美味しい話があるなら、自分だけでやるはずなのに勧誘してるなんておかしい。

私だったら誰にも教えずに独り占めするわ(笑)

騙されないためにも、金融の知識はあった方がいい。

詐欺から自分の身を守るための道具にもなります。

人生100年時代といわれる今後は投資の知識も必要

人生100年時代といわれるようになりましたけど、投資の知識はあった方がよいです。

金融庁が撤回してしまった資料も、若い世代へ向けたものだと考えるとおかしなことは何も書いてありません。

高齢者は金融資産を保有している世帯が多い

今の高齢者はお金を持ってます。持ってる人が多いというべきかな。

世帯主の年齢階級別1世帯当たり家計資産の内訳

総務省が発表したデータ(2014年)によると、60歳以上は平均で貯蓄残高2000万円以上保有してますよ。

住宅や宅地資産を含めると、平均で4800万円ほど。

中央値でも3000万円以上あります。

だから、今の高齢者は年金だけでは2000万円不足するといわれても全く問題ない世帯がほとんどなわけです。

年金が不足するのは若い世代

今、年金をもらっている高齢者の大半は何も問題はありません。

問題なのは子供も含めた若い世代です。

本当に自助努力で何とかしないと、老後もずっと働き続けないといけなくなる可能性だってありますよ。

1990年あたりをピークに収入は減少傾向にあります。

世帯主の年齢階級別収入の推移

収入は減ってるのに社会保険率は上がる一方。

社会保険料率の推移(従業員負担分)

収入は減ってる、社会保険料率は上がるとなると支出を減らさざるをえません。

世帯主の年齢階級別消費支出の推移

大きな話題となった金融庁の資料には下記のように記載されてます。

収入も年金給付に移行するなどで減少しているため、高齢夫婦 無職世帯の平均的な姿で見ると、毎月の赤字額は約5万円となっている。 この毎月の赤字額は自身が保有する金融資産より補填することとなる。

引用元:高齢社会における資産形成・管理

毎月の赤字額が5万円だろうが、3万円だろうがどうでもいいのだけど、今の若い世代はより一層の自助努力が求められるのは明らかです。

年金は必要以上にアテにしてはいけない。

働き方も多様化してますから、アイデア次第ではいろんなことで稼げる可能性はあります。

稼ぐ力をつけておくことはもちろんのこと、貯金一辺倒はやめて投資で殖やすということも考えていく必要があるでしょう。

また、退職給付金制度がある企業の割合も低下していますし、制度がある企業でも給付額がかなり下がってます。

最近では企業型確定拠出年金に移行する企業も多いです。

運用のリスクが企業から個人へと移るわけです。

上手く運用できると退職するころには大きな資産となっているでしょう。

一方で、投資に関する知識がないために元本確保型の商品だけにしておくと、今の低金利な状況では、ほぼ増えないという悲劇。

ここでも必要になるのが投資力。

正しい商品(低コストのインデックスファンド)を正しく積み立てる必要があるのです。

別に企業型確定拠出年金じゃなくても、iDeCo(イデコ)でも、積立NISAでも同じです。

ある程度の投資に関する正しい知識は必要になりますよね。

一流大学を出て一流企業に就職し、ある程度貯金しながら定年まで勤めあげたら老後は悠々自適なんていうのは、一昔前の話。

今からは稼ぐ力はもちろんのこと、資産運用で殖やしていく力も求められているような気がします。

そういう意味でも、金融庁の発表した資料というのは有用なものだと思うんですけど、撤回されてしまいましたね。

関連記事

年金だけでは老後2000万円不足する報告書で金融庁が謝罪

投資の基本を優良な書籍から学ぶ

せめて、確定拠出年金の制度や積立NISAが正しく利用できるくらいの知識は欲しいですから、優良な書籍を読んで身につけるのがおすすめです。

子供には幸せになって欲しいし、お金のことなんかで悩まないで欲しいので、やはり投資を含めた金融教育は家で少しずつ実践していきます。

人間力は学校や友人を通して身につけてもらいたいですね。

子供に読んでもらいたいけど、今はまだ読まないだろうな…。

 確定拠出年金を始めてみる!

 マネックス証券 iDeCo

 楽天証券 確定拠出年金

 SBI証券

米国株をはじめとした海外株式の情報(決算や株式投資の心得など)が無料で得られるのでおすすめです!

⇒ モトリーフール

 

モトリーフールは米国で投資情報を発信しており、欧米の主要メディアからの評価も高いです。

株式の長期投資(優良企業の株を長期で忍耐強く保有)の重要性を知ることができますし、さまざまな企業の動向の紹介など、情報も豊富です。


スポンサーリンク

コメントをどうぞ

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA