株式市場が下落している時は、保有株も下がるために資産も減ってしまって憂鬱です。
しかし、考え方を変えてみると、通常時には決して買えないような投資家から高く評価されている企業の株も同じように売られることが多いです。
だから、ある意味では今まで手の出せなかった企業へ投資するチャンスでもあるのです。
タイトルにした【企業の価値は将来生み出す現金の総額】というのは、千年投資の公理 (ウィザードブックシリーズ)に書いてある一文です。
千年投資の公理を読みなおしていて、妙に納得しています。
今は米国株でも日本株でもタバコ株は売られ続けています。本当にタバコ株は不人気ですよね（苦笑）
ただ、MOでもPMでもそうですがタバコ株は現金を稼ぎ出す力は高いです。ここまで売られる理由は何なのでしょう。
目次
タバコ企業の未来は明るい or 暗い？
タバコ株への投資は過去の実績を見る限りでは、かなりの利益をあげてきました。
米国株投資をする人であれば絶対に読んだ方がいいと思うシーゲル博士の株式投資の未来では、PM（フィリップモリス）への投資が一番リターンが高かった銘柄として紹介されています。
どうして巨額な訴訟費用の支払いを課せられていたPMが最高のリターンを出せるのか？
そのポイントは、配当金を再投資させることにより株価低迷時に株数を増やすことです。
株価低迷が長く続いている間も、PMは増配を繰り返してきました。
受取配当金は増えるが、株価は低迷したまま。ということは、年を追うごとにより多くの株式に再投資することができるのです。
先進国を中心に喫煙者の減少と健康問題を抱えるタバコ企業
シーゲル博士が調査をしたのはかなり昔のことで、今とは状況も異なります。
昔はタバコを吸うことは格好の良いことみたいなイメージがありましたが、今は真逆。
タバコのパッケージにも癌になるなどの恐ろしい警告がなされています。
外国で売られているタバコには恐ろしい写真まで掲載されているみたいですし、喫煙者が減っていくのもわかる気がします。
ただ、昔もたばこ企業は巨額な訴訟費用を抱えつつも増配を繰り返してきました。
メンソール規制される可能性があるということで、米国でのメンソールタバコの売り上げの大きいBTIを中心に売られています。
明らかに悪いニュースなのですが、この試練をタバコ企業は乗り越えられるのか？
そして、昔と同じように増配を維持できるのか？
無理のない範囲で増配を維持するためには、やはり緩やかでも企業が成長しなければなりません。
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タバコ企業が将来生み出す現金は偉大
タバコはアルコールなどと同じで中毒性のあるものなので、一度吸ってしまうとなかなかやめられないのかもしれません。
だからこそ、たばこ企業は利益をあげ続け、多額のキャッシュを稼ぎ続けているのでしょう。
アメリカとイギリスでの100年以上にわたるリターンの調査結果を見ても、タバコ株はマーケット平均をアウトパフォームしています。
100年以上続いてきたことは、今後も継続されるのでしょうか？
今すぐにタバコ企業が衰退していくとは思われないので、たばこ企業への投資は止めません。
下落すればするほど、投資妙味も高まります。
タバコ株は今は買い時なのか？
判断する方法は簡単ではないですが、千年投資の公理で紹介されています。
企業の勝ちは将来の財務内容に直接つながっているが、それは現時点では分からない。
（中略）
大事なのは、現在の株価がその企業の本来の価値と思われる価格よりも安いかどうかだ。
引用元：千年投資の公理
将来的にタバコ企業の業績がどうなるかが正確にわかる人はおそらくほとんどいないでしょう。
判断するのは、企業の将来が株価に織り込まれた期待よりも明るいかどうかがポイント。
BTIに関しては50％ほど下げていますし、ここまで下落を続けると業績の悪化はかなり株価に織り込まれているように感じます。
株価推移なんて誰にもわかりませんし、まだ序の口なのかもしれませんけどね。
MO・PM・BTIのフリーキャッシュフロー
主なたばこ企業のフリーキャッシュフローを見てみましょう。
【MO】のフリーキャッシュフロー
【BTI】のフリーキャッシュフロー
【PM】のフリーキャッシュフロー
どのタバコ企業も凄まじいキャッシュを稼ぎ出しているのがわかると思います。
株価の勝ちは将来その企業が生み出す現金の現在価値だと考えると、タバコ企業への投資は将来的には報われる可能性は高いと考えています。
だからこそ、投資していますし、買い増しも適宜行っています。
企業を評価する４つのポイント
- 将来の予想CFが実現する可能性（リスク）
- そのCFがどこまで大きくなるか（成長）
- 事業を継続していくためにどれだけの成長が必要か（ROC）
- いつまで超過利益を生み出すことができるのか（経済的な堀）
このあたりを念頭において、投資判断を下せばよいと千年投資の公理には書いてありましたので参考にしてみてはいかがでしょうか。
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［最終更新日］: 2020/02/13
